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SERVICE

事業内容

Stationery

文具の販売・製造事業

創業100年の実績とノウハウを基に洗練されたステーショナリーの製造販売を行っています。
国内はもとより、海外での販売にも強みを持っています。

Office Design

オフィスデザイン事業

ステーショナリーの製造・販売から得た知識や経験を活かし、オフィスデザイン事業を展開しています。働く人々の快適な動線を考慮したデザインは多くの企業から支持されています。

PRODUCT

製品情報

Stationery

ステーショナリー事業

DEZATECH Stationeryは、文房具の魅力を追求し続けてきた企業です。

筆記具、ノート、手帳からオフィス用品まで、時代を超えて愛される商品を提供してまいりました。
伝統的な技術と最新のデザインを融合させ、使う人の創造力を引き出すステーショナリーをお届けします。

100年の歴史が培った品質とこだわりを、ぜひお手に取って実感してください。

Office Design

オフィスデザイン事業

私たちDEZATECH Stationeryは、オフィスデザイン事業においても、革新と品質を追求しています。

機能性と美しさを兼ね備え、働く人々の生産性と創造性を最大限に引き出すオフィス空間を設計。快適な環境が、より良いアイデアと効率を生み出す。

そんな理想を形にするために、細部までこだわったデザインをご提案します。

会議室

CORPORATE

会社情報

ABOUT US

DEZATEC stationery は、100年にわたる伝統と信頼を築きながら、高品質なステーショナリーを提供してきた企業です。
その豊かな歴史の中で培われた技術とデザインへのこだわりは、多くの人々に支持されています。現在も革新を続け、日常を豊かにする文具を届けることで、新たな価値を創造し続けています。

Company profile

商号

DEZATECH stationery 株式会社

創業

1925年(大正14年)11月11日

設立

1935年(昭和10年)11月11日

資本金

100,000円

本社所在地

〒000-0000
京都府京都市出坐区出坐町通手久東入ルTECH町1番地1号

代表者

出坐 手久男

従業員数

10名

事業内容

高品質なステーショナリーの企画、製造、販売
環境に配慮したエコ文具の研究開発および製造
デジタル文具やスマート文具の開発
海外市場向けステーショナリーの輸出・販売

主要取引先

国内外の大手文具販売店
オンライン販売プラットフォーム
教育機関および企業向けの直接販売

関連会社

DTS Europe(欧州支社)
DTS USA(北米支社)

主要取引先

国内外の大手文具販売店
オンライン販売プラットフォーム
教育機関および企業向けの直接販売

関連会社

DTS Europe(欧州支社)
DTS USA(北米支社)

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    株式会社◯◯(以下、「当社」といいます。)は、本ウェブサイト上で提供するサービス(以下、「本サービス」といいます。)における、ユーザーの個人情報の取扱いについて、以下のとおりプライバシーポリシー(以下、「本ポリシー」といいます。)を定めます。

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    「個人情報」とは、個人情報保護法にいう「個人情報」を指すものとし、生存する個人に関する情報であって、当該情報に含まれる氏名、生年月日、住所、電話番号、連絡先その他の記述等により特定の個人を識別できる情報及び容貌、指紋、声紋にかかるデータ、及び健康保険証の保険者番号などの当該情報単体から特定の個人を識別できる情報(個人識別情報)を指します。

    第2条(個人情報の収集方法)
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    ・当社サービスの提供・運営のため
    ・ユーザーからのお問い合わせに回答するため(本人確認を行うことを含む)
    ・ユーザーが利用中のサービスの新機能、更新情報、キャンペーン等及び当社が提供する他のサービスの案内のメールを送付するため
    ・メンテナンス、重要なお知らせなど必要に応じたご連絡のため
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    ・ユーザーにご自身の登録情報の閲覧や変更、削除、ご利用状況の閲覧を行っていただくため
    ・有料サービスにおいて、ユーザーに利用料金を請求するため
    上記の利用目的に付随する目的

    第4条(個人情報の第三者提供)
    1.当社は、次に掲げる場合を除いて、あらかじめユーザーの同意を得ることなく、第三者に個人情報を提供することはありません。ただし、個人情報保護法その他の法令で認められる場合を除きます。
    ・人の生命、身体または財産の保護のために必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき
    ・公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき
    ・国の機関もしくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき
    ・予め次の事項を告知あるいは公表し、かつ当社が個人情報保護委員会に届出をしたとき
    ・利用目的に第三者への提供を含むこと
    ・第三者に提供されるデータの項目
    ・第三者への提供の手段または方法
    ・本人の求めに応じて個人情報の第三者への提供を停止すること
    ・本人の求めを受け付ける方法

    2.前項の定めにかかわらず、次に掲げる場合には、当該情報の提供先は第三者に該当しないものとします。
    ・当社が利用目的の達成に必要な範囲内において個人情報の取扱いの全部または一部を委託する場合
    ・合併その他の事由による事業の承継に伴って個人情報が提供される場合
    ・個人情報を特定の者との間で共同して利用する場合であって、その旨並びに共同して利用される個人情報の項目、共同して利用する者の範囲、利用する者の利用目的および当該個人情報の管理について責任を有する者の氏名または名称について、あらかじめ本人に通知し、または本人が容易に知り得る状態に置いた場合

    第5条(個人情報の訂正および削除)
    ユーザーは、当社の保有する自己の個人情報が誤った情報である場合には、当社が定める手続きにより、当社に対して個人情報の訂正、追加または削除(以下、「訂正等」といいます。)を請求することができます。
    当社は、ユーザーから前項の請求を受けてその請求に応じる必要があると判断した場合には、遅滞なく、当該個人情報の訂正等を行うものとします。
    当社は、前項の規定に基づき訂正等を行った場合、または訂正等を行わない旨の決定をしたときは遅滞なく、これをユーザーに通知します。

    第6条(お問い合わせ窓口)
    本ポリシーに関するお問い合わせは、下記の窓口までお願いいたします。

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